アメリカアアリゾナ州スコッツデールのオディシー水族館で生まれたコダカペンギン「ロージー」は、生まれつき足の骨格に異常があり、自分で座ることができなかった。
飼育の担当チームは、ロージーのコアと脚の筋肉を強化し歩けるようにするために、ロージーのトレーニングを始めた。人間が使用する「ジョニージャンプアップ(Johnny Jump Up)」べビーバウンサーシートを模倣した「ペンギンジャンプアルー(penguin jump-a-ro)」を使って、ロージーのコアマッスル、体力を伸ばすトレーニングである。ロージーは、そのトレーニングを継続していくうちに、スリングのサポートなしで直立して座ることができるようになった。
その後、短い「スリングフリー」ウォークを続けたロージー。防水性のある羽毛に生え変わった生後4か月目には、監視付き水泳トレーニングにより、少しずつ、泳げるようになってきた。
そして、孵化してから8か月目、ロージーは、ゆっくりだが、歩いている。
お知らせ・読み物
日本では、太平洋戦争中、動物園など16施設から逃げ出すおそれがあるとして殺された動物は、クマやトラ、ワニなど少なくとも156頭に上った歴史がある。ウクライナの動物園や動物保護施設の動物達は、無事なのであろうか・・・。
ブチャより犠牲者が多く、被害規模が大きいといわれているボロジャンカにある動物保護施設では、ロシアによる軍事侵攻が始まった2月下旬からロシア兵がボロジャンカを去った4月上旬までの間、シェルターにいる485匹の犬はケージに閉じ込められたまま、食べ物も水もないまま放置され、4月1日にボランティアがようやく建物に入れた時には、485匹のうち150匹を除く犬がすべて命を落としていた。
リビウの動物救護センターには、ハリコフ、キエフ、ミコライウから来て、リビウ経由で国外に避難する人々に置き去りにされるペットが増加し続けている。これから難民となるのに、ぺットを一緒に連れていけないと思う飼い主は後を絶たない。
国連の人権理事会は、世界各国で深刻な人権侵害が起きた際に対応を協議する目的で2006年に設置された機関。協議は、スイスのジュネーブで開催され、理事国は47国であった。
4月7日、ニューヨークの国連本部で、国連総会の緊急特別会合が開かれ、アメリカなどが、ロシアの国連人権理事会の理事国としての資格停止を求める決議案を国連総会に提出した。決議案に賛成する国は、欧米、日本など93か国。反対は、ロシア、中国、北朝鮮など24か国。そして、インドやブラジル、メキシコなど58か国は棄権した。結果、棄権と無投票を除いた国の3分の2以上の賛成で、決議が採択された。国連人権理事会の理事国の資格が停止されるのは、2011年に反政府勢力を武力で弾圧していたカダフィ政権下のリビアに続く2例目である。
4月4日、ウクライナ国防省の諜報機関は、ブチャで戦争犯罪に直接関与したロシア部隊(第64自動車化狙撃旅団)の所属1600人以上の兵士リストを公開した。兵士リストには、名前、生年月日、階級、パスポートナンバーなどが掲載されている。ウクライナ国防省は「すべての戦争犯罪者が、ウクライナ市民に対して犯した罪のために裁判にかけられる」と非難した。ウクライナによるロシア兵士リストの入手経路が気になるが、その点は明らかにされていない。
軍隊においては、兵士は上官の命令に絶対服従。自分の良心に反することも「命令」とあれば実行しなければ、自分が罰せられてしまう。一兵卒の戦争犯罪責任は、どこまで、問われるのだろうか。
戦時国際法では、軍隊に編入されていない人民への攻撃を禁止している。また、軍隊に編集された兵士であっても、降伏者、捕獲者に対しては、一定の権利が保障されていて、これを無視して危害を加えることも禁止している。
4月5日、ゼレンスキー大統領が、国連安保理(国連安全保障理事会)で演説。ブチャで撮影された、焼かれたり、手を縛られたままの市民の遺体の1分間映像をみせ、ロシアの戦争犯罪を裁くこと、ロシアが常任理事国として拒否権を持つ安保理のシステムを改革する必要があることを訴えた。ロシアのネべンジャー国連大使は、ロシア軍の関与を否定、「市民殺害の証拠は捏造、ロシアはドンバスに平和をもたらすために軍事進攻をしている」と主張した。また、アメリカは、「国連人権委員会におけるロシアのメンバー資格を停止すべき」、イギリスは、「国際裁判所やウクライナの司法当局の活動を支持。ロシアに責任追及する」、中国は、「根拠のないロシア非難をすべきでない。経済制裁には反対」といった意見を述べた。ブチャの映像に関して、イギリス国防省は、「4月5日、ロシア軍撤退前の3月21日のブチャを撮影した衛星写真を分析し、8人の遺体が路上に横たわっていることを確認した」、アメリカのニューヨーク・タイムズは、「4月4日、衛星写真・画像分析の結果、ロシア軍が撤退する前の3月11日時点で11人の遺体を確認した」と発表した。On April 5, President Zelensky made a speech at the United Nations Security Council (UN Security Council). He sho...
4月3日、ウクライナ検察庁は、ブチャなど首都キーウ近郊の町で、累計410人の遺体を発見したと発表した。
ウクライナのゼレンスキー大統領はロシア軍による大量虐殺(genosaid)を強調、その主張に対して、ロシアのラブロフ外相は、「フェイクニュース」と否定。ロシアのペスコフ大統領報道官も、「遺体の映像はねつ造された形跡があり信用できない」と主張、ロシア側は、「いかなる非難も拒否する」意向を貫いている。
世界はロシアの戦争犯罪を裁けないのか・・・。
国家間の紛争を取り扱うICJ(国際司法裁判所)は、ロシアに対して、3月16日、「侵攻を直ちに停止しなければならない」仮保全措置を命じているが、ロシアは裁判への出廷を拒否。ICJがロシアの法的責任を認めた場合、判決内容の執行は、国連安全保障理事会が担う。しかし、ロシアは安保理常任理事国に含まれるため、自国への制裁案に拒否権を発動できてしまう。
ICJが管轄する国家同士の紛争とは別に、戦争犯罪を行った個人を捜査・起訴する機関として、国際刑事裁判所(ICC)がある。しかし、ロシアはICCの加盟国ではないため、執行力が及ばず、短期的には実現困難な模様。
ロシアとウクライナの戦争で、大きな役割を果たしているのが、ソーシャルメディア(SNS)である。ウクライナの人々は、スマートフォンを使い、ロシア軍による恐ろしい体験を広めてきた。しかし、ロシアでは、Facebook、Twitter、TikTok、Instagramのすべてが禁止され、市民は、フェイクニュースとプロパガンダの情報だけしか知ることができない。その一方で、マッチングアプリTinderは、禁止されることなく、運営を続けている。Tinder(ティンダー)は月18ポンド(約2900円)で使える。Tinderを使えば、ロシアの人々と会話することができるのである。
フランスでは、コロナ感染自粛中ペット購入が増える、自粛緩和されるとバカンスに行くためにペットを捨てる、ペットが大きくなると捨てる、結果、年間10万匹のペットが捨てられている。そこで、政府は、ペットの店頭販売を禁止したとのこと。しかし、ペットショップで購入する犬猫は全体の2-4%。多くはネット販売。
戦争の背景には歴史がある。ロシアとNATOとの関係を理解する上で、下記の論文が参考になった。There is history behind the war. The following papers were helpful to me in understanding the relationship between Russia and NATO. 新潟国際情報大学情報文化学部紀要[社会科学編]NATO拡大間題とCIS 一ロシアの対外政策における位置づけ一 小澤 治 作 #Ukraine#Zoo#ウクライナ#動物園
ハリコフの動物園では、ロシアによる攻撃で、囲いが破壊され、園外に逃げた動物が多数いる。動物園で人間慣れした動物は、人が敵とは思わないから近づいてしまう。多数の鹿が、ロシア兵に射殺された。また、昨日は、ハリコフ州ハリコフライオンハルキフ地域のコロティチ村付近で、撃破によってダチョウが負傷。1匹は怪我して死亡。 2番目の鳥は生き残ったが、ストレスで、背中の半分羽根がぬけてしまった。被害地では、電気を絶たれ食べ物もなく1週間以上食べず飲まず暗く寒い場所でうずくまっている動物も多い。戦争被害でなくなった動物は、なにがおこっているのか、理解できないまま、命を絶たれてしまう。むごい話だ。停戦が長引けば長引くほど命の犠牲が増える。
ウクライナ外務省によると、ロシアによりウクライナのマリウポリの住民15000人が強制移住の対象とされ、身分証明書を没収されたうえで6000人がサハリンなどに移住させられたとのことだ。移住者は移住地で職のあっせんを受け2年間ロシアから出国できない。事態を受け、フランスのマクロン大統領は、マリウポリの市民を脱出させるための人道作戦に乗り出している。国土を制圧されると、住民はどうなるのかが見えてきた。飢え死にするか移住するかといった究極の選択なのかもしれない。脳裏にアウシュビッツ強制収容所が思い浮かぶ。住民の今後が心配だ。
IT業界の人はいち早くキャッチしていたニュースであるが、米国イーロンマスク(50歳)がウクライナに衛星通信Starlinkの基地局を提供している。イーロンマスクに、Starlinkの使用を頼んだのは、ウクライナのフェドロフ第一副首相(31歳)。ウクライナの最年少閣僚だ。日本の政治家の平均年齢は55歳を超えている。迂闊なことはいえないが、日本の政界も重要ポストに賢い若者を起用してみたらどうであろうか。若さゆえに、既成概念にとらわれず、突破力がある、柔軟で情熱的といった見方もある。子供時代からインターネットがあった世代、IoT、情報活用の知恵も多いのではないか。
ウクライナで爆発物を90個近く見つける。犬の「パトロン」が“ヒーロー”と話題に【動画】 | ハフポスト NEWS (huffingtonpost.jp)
プーチン大統領は、2020年12月22日、自分を含む大統領経験者とその家族が罪を犯しても訴追の対象とはならない特権を与える法案に署名していた。大統領在任中のみならず、生涯にわたり、逮捕や尋問、捜索の対象にならないと定めた法案である。プーチン大統領は2024年に任期満了。任期中に「大統領経験者と家族は、罪を犯しても生涯刑事訴追されない」法案が改正されない限り、ロシア国内の法でプーチン大統領を裁けないが、プーチン大統領は独裁者。故に、このままだと、任期中に法改正されることはない。
ウクライナのゼレンスキー大統領は、西側諸国に、飛行禁止区域の設定を連日要請し続けているが、米国、NATOは拒絶。戦争映画であれば、「将来の安全のために、今、共に、一気に、完全に芽を摘み取りましょう」という展開になるのであろうが、現実は映画のようにはいかない。飛行禁止区域の設定どころか、戦闘機の貸与もできない状況だ。そうする理由はわかるが、死と向かい合って戦っているウクライナから見たら、冷酷な対応である。